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燃えるゴミの処理方法・流れを詳しく解説!家具家電の処分方法も紹介

2021.01.07

2023.11.26

本記事では、燃えるゴミの処理方法や流れを詳しく解説します。

普段、何気なく捨てているゴミでも、さまざまな工程を経て処分されています。

具体的な処理方法や流れを把握することで、分別の大切さを理解できるでしょう。

また、本記事では自治体で燃えるゴミに出せないもの、家電・家具の処分におすすめの方法なども解説します。

燃えるゴミや家電・家具を処分する際に、本記事をお役立てください。

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燃えるゴミの処理方法・流れ

燃えるゴミの処理方法・流れ

燃えるゴミはどのような流れで処理されているのか分からないという方も多いのではないでしょうか。

燃えるゴミを処理する方法の具体的な流れは、以下です。

  • STEP1:ゴミを搬入して計量する
  • STEP2:ゴミピットに投入する
  • STEP3:ゴミを拡販する
  • STEP4ゴミを焼却する
  • STEP5:焼却して出たガスをきれいにする
  • STEP6:排ガスを利用して発電する
  • STEP7:焼却して出た灰を処理する

燃えるゴミだけでも、7工程に分けて処理しています。

ここからは、燃えるゴミの処理方法をそれぞれ詳しく紹介します。

 

STEP1:ゴミを搬入して計量する

普段、ゴミ収集車が町中のゴミを集めている光景を一度は見かけたことがあるのではないでしょうか。

町中のゴミを集めたゴミ収集車は、そのままゴミ処理場に行きます

ゴミ処理場についたゴミ収集車は、そのまま計量機に乗り、収集車と一緒にゴミの重さを量ります。

ゴミの重さを量ることで、「何回に分けて燃やすことができるのか」や「地域でどのくらいのゴミが捨てられているのか」の記録をつけることができます。

また、住民自らゴミを持ち込むこともできます。

この場合は、自動車からゴミを下ろして重さを軽量します。

ゴミの計量が終わった収集車は、ゴミピットのある建物に移動します。

 

STEP2:ゴミピットに投入する

ゴミの重さを量ったら、ゴミピットに移動してピット内に投げ入れます。

ピット内には、さまざまなエリアから集められた燃えるゴミが集まっており、ここに一時的にゴミをためておきます。

そのため、ものすごい量のゴミがこのゴミピット内に集まっています。

ここで一定期間燃えるゴミをためておくことで、生ゴミや濡れているゴミを乾燥させることができ、焼却時に効率良く処分することができます

ここで貯めているゴミは、クレーンなどで定期的にかくはんされます。

 

STEP3:ゴミをかくはんする

ゴミピット内に投入されたゴミは、受け入れ部から貯蔵部にクレーン・バケットで移動されます。

貯蔵部に移動した燃えるゴミは、定期的にかくはんされます。

攪拌とは、定期的にゴミを混ぜることで、乾燥したゴミや生ゴミなど均等に混ぜることができます。

均等な状態にすることで、焼却時に空気を通りやすくなり、効果的にゴミを燃やすことができます。

なので、できるだけ短時間で一気に燃やすことができます

 

STEP4:ゴミを焼却する

攪拌したことで均等になったゴミは、ゴミ投入ホッパーを利用してゴミ焼却場に投入されます。

ゴミを焼却するのにも、乾燥帯・燃焼帯・後燃焼帯の3段階に分けて燃やします

焼却炉内では、850℃以上の温度でゴミが完全に灰になるまで燃やし続けます。

なので、ゴミが燃え残ることがありません。

また、ゴミを燃やしている最中はガスも出てくるので、このガスを集じん装置にため込みます。

 

STEP5:焼却して出たガスをきれいにする

ゴミを燃やす時に出たガスは、集じん装置にため込みます。

集じん装置の中をガスが通ることで、排ガス内に含まれている有害な物質を取り除くことができます。

排ガスをきれいにしてから、煙突を通り外に排出されます。

なので、焼却時にでる排ガスで空気が汚染される心配がありません。

 

STEP6:排ガスを利用して発電する

ゴミを焼却している最中に出る高温の排ガスを利用して、別の建物にあるボイラー室で高温・高圧の蒸気を作ります。

高温・高圧の蒸気は蒸気タービンに送られて、発電機内で電気を作ります。

電気を作る構造は、高温・高圧の蒸気は上にあがっていく性質を利用して、タービン内の天井に上がっていきます。

天井に上がっていく際の、空気の流れを利用して、発電できるプロペラを回すことで、電力を生み出します。

このように、ゴミを燃やしたときに出る排ガスも、電力発電に活用することができます。

 

STEP7:焼却して出た灰を処理する

ゴミを焼却して出た灰も、ゴミ処理場内で処分されます。

ゴミの灰の中には、焼却炉で燃やし終わったゴミからできる主灰と排ガス中から集めることができる飛灰があります。

この、処分時に出てくる灰のすべては、セメント原料としてリサイクルされます。

例えば、工事現場で利用されているセメントやホームセンターになどで売っているセメント原料もほとんどがゴミ処理場で焼却したときに出る灰から作られています。

ゴミを焼却して出た灰も、セメントの原料として再活用されています。

これで、燃えるゴミの処理方法の全工程が終わりです。

 

自治体の燃えるゴミに出せないもの

 

自治体の燃えるゴミでは、以下のような品目をゴミとして出せません。

  • リサイクル家電
  • パソコン類
  • 自治体での処理が困難なもの
  • 事業ゴミ

具体例を踏まえて、それぞれ解説していきます。

 

リサイクル家電

リサイクル家電

リサイクル家電と呼ばれる以下の品目は、自治体での回収に対応していません。

  • エアコン
  • テレビ(ブラウン管式、液晶・プラズマ式)
  • 冷蔵庫・冷凍庫
  • 洗濯機・衣類乾燥機

上記の品目は、特定家庭用機器再商品化法(家電リサイクル法)で、有用な部品や材料をリサイクルし、廃棄物を減量するとともに、資源の有効利用を推進することが定められています。

リサイクル家電を処理する場合、製品を購入した店舗や、自治体の許可を有している収集運搬業者に引き取りを依頼しなければなりません。

製品の処理には、リサイクル料金が必要になります。

リサイクル料金は、製造メーカーや品目によって異なるので、一般財団法人家電製品協会家電リサイクル券センターで確認してみてください。

 

パソコン類

パソコン類

パソコン類は、資源の有効な利用の促進に関する法律において、指定資源化製品になっています。

この法律において「指定再資源化製品」とは、製品(他の製品の部品として使用される製品を含む。)であって、それが一度使用され、又は使用されずに収集され、若しくは廃棄された後それを当該製品(他の製品の部品として使用される製品にあっては、当該製品又は当該他の製品)の製造、加工、修理若しくは販売の事業を行う者が自主回収(自ら回収し、又は他の者に委託して回収することをいう。以下同じ。)をすることが経済的に可能であって、その自主回収がされたものの全部又は一部の再資源化をすることが技術的及び経済的に可能であり、かつ、その再資源化をすることが当該再生資源又は再生部品の有効な利用を図る上で特に必要なものとして政令で定めるものをいう。

引用元:資源の有効な利用の促進に関する法律第2条12項

 

例えば、デスクトップパソコン、ノートパソコン、一体型パソコン、ディスプレイなどが該当します。

パソコン類は、メーカーが回収してリサイクルすることが義務付けられており、自治体の燃えるゴミには出せません。

パソコン類を処理する際は、パソコンメーカーの回収をはじめ、家電量販店での下取りや中古買取店での買取などを行う必要があります。

自治体での処理が困難なもの

自治体での処理が困難なもの

自治体では、処理困難物を回収してもらえません。

例えば、以下のようなものを燃えるゴミとして出せないので注意が必要です。

  • 消化器
  • 二輪車(バイク、スクーター、原動機付き自転車)
  • 自動車
  • ガソリン、軽油、灯油、オイル(非食用)
  • 発電機、エンジン、バッテリー、除雪機、農業機械
  • 農薬、火薬、毒劇物、塗料、シンナー
  • ピアノ
  • 石、砂、土
  • プロパンガスボンベ など

上記を処理する際は、取扱販売店や一般廃棄物処理事業者などに依頼する必要があります。

事業ゴミ

事業ゴミ

自治体では、事業活動で出たゴミを回収してもらえません。

事業ゴミを処分する場合、産業廃棄物処理業者に依頼する必要があります

 

家電や家具の処分は粗大ゴミ回収業者がおすすめ!

家電や家具の処分は粗大ゴミ回収業者がおすすめ!

家電や家具を処理する際は、自治体ではなく粗大ゴミ回収業者の利用がおすすめです。

粗大ゴミ回収業者をおすすめする理由は以下の通りです。

  • リサイクル家電も処分できる
  • すぐに家電や家具を処分できる
  • 家電や家具を運び出してくれる
  • 燃えるゴミも引き取ってくれる業者がある

順番に見ていきましょう。

 

リサイクル家電も処分できる

自治体では、リサイクル家電に該当する製品の回収をしていません。

一方で、粗大ゴミ回収業者は、基本的に回収品目の制限がほとんどありません

自治体で対応していないリサイクル家電でも問題なく回収してもらえます。

また、リサイクル家電に限らず、パソコンや処理困難物の回収にも対応しています。

そのため、自治体で処理してもらえないゴミがある場合は、粗大ゴミ回収業者の利用が適しています。

 

すぐに家電や家具を処分できる

自治体で家電や家具を処理する場合、粗大ゴミの扱いになります。

自治体の粗大ゴミ戸別回収では、事前予約が必要です。

自治体や依頼する時期によって異なりますが、申し込みをしてから回収までに1週間〜1ヶ月かかるケースが多いです。

しかし、粗大ゴミ回収業者は、スケジュールの空きがあれば、すぐにでも回収してもらえます。

利用者の都合に合わせた時間指定はもちろん、業者によっては即日対応しているケースもあります。

すぐにでも家電や家具を処理したい場合は、粗大ゴミ回収業者の利用を検討してみてください。

 

家電や家具を運び出してくれる

自治体の粗大ゴミ回収サービスで、家電や家具を処理する場合、自分で指定場所に運び出さなければなりません。

一方で、多くの粗大ゴミ回収業者では、ゴミの仕分け・分別・運び出し・運搬など一連の作業に対応しています。

サイズが大きく重量のある家電・家具を粗大ゴミ回収業者に運んでもらえるので、利用者にかかる負担がありません。

また、回収する数の制限もないので、大量の家電・家具があっても、問題なく運び出して処理してもらえます。

 

燃えるゴミも引き取ってくれる業者がある

粗大ゴミ回収業者の中には、家電や家具だけでなく、燃えるゴミも引き取ってもらえるケースがあります。

自分で分別・仕分けする必要もないので、粗大ゴミ回収業者に任せるだけで、部屋の中を綺麗にすることが可能です。

なお優良な不用品回収業者について知りたい方は以下の関連記事をご確認ください。

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燃えるゴミや家具・家電は「粗大ゴミ回収本舗」で処分!

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燃えるゴミは、自治体の回収サービスで処分してもらえますが、回収してもらえないものもあります。

自治体に対応していない燃えるゴミがある場合、家具・家電と一緒にまとめて処分したい場合は、粗大ゴミ回収業者の利用を検討しましょう。

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