ここでは、プリンターの処分方法や費用の目安、処分する際の注意点を紹介します。

プリンターには、さまざまな処分方法があります。

この記事を読むことで、不要になったプリンターを自分に合った方法で、手間なく・無駄なく処分できるようになるはずです。

スムーズに片付けたい方は、ぜひ参考にしてください。

プリンターの処分方法8選

プリンターの主な処分方法は以下の8つです。

• 自治体の回収を利用する
• 家電量販店の回収サービスを使う
• 不用品回収業者に依頼する
• リネットジャパンに依頼する
• 小型家電回収ボックスを利用する
• フリマアプリで売る
• リユースショップに持ち込む
• 寄付先に引き取ってもらう

目的や状況に応じて、適切な手段を選ぶことが大切です。それぞれの処分方法について詳しく紹介するので、自身やプリンターの状況と照らし合わせてみてください。

自治体の回収を利用する

自治体の粗大ゴミ回収サービスを利用すれば、不要になったプリンターの処分が可能です。

自治体によって分類や対応は異なりますが、プリンターのサイズが小さい場合は「燃えるゴミ」または「燃えないゴミ」として処分できることもあります。

サイズが大きいプリンターは、多くの場合粗大ゴミに分類されます。

粗大ゴミは、事前申し込みや有料の処理券が必要で、戸別収集・センターへの持ち込みが選べる自治体が多いです。

状態の良い製品であれば、自治体と連携した民間サービスを活用して、リユースできる場合もあります。

近年はゴミの減量を目的として、リユースを推進する自治体も増えています。処分前に検討してみると良いでしょう。

◯自治体のプリンター処分方法の例

家電量販店の回収サービスを使う

ケーズデンキ、ヤマダ電機、エディオンなどの家電量販店では、小型家電リサイクル法に基づき、不要になったプリンターをはじめとした小型家電を回収しています。

購入時に、古い製品を引き取ってもらえる条件つきであることも。しかし、買い替えのタイミングで利用すれば、処分の手間や費用を軽減できます。

回収対象や条件・費用の有無は、店舗によって異なるため、事前の確認が必要です。

不用品回収業者に依頼する

処分の手間を省きたい場合は、不用品回収業者への依頼がおすすめです。申し込むだけで、希望の日時に自宅まで引き取りに来てもらえます。

プリンター単品はもちろん、大型の家具や家電など、他の不用品もまとめて処分可能です。

料金は業者や回収内容によって異なるため、必ず事前に見積もりを取りましょう。

即日対応や土日祝の回収に対応している業者も多く、忙しい人におすすめです。

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リネットジャパンに依頼する

リネットジャパンは、環境省・経産省認定から認定の認定事業者で、パソコンや小型家電の回収サービスを行っています。

プリンターはもちろん、他の小型家電もまとめて処分可能で、3辺の合計が140cm以内・重量20kg以内の段ボール1箱単位で回収を受け付けています。

箱の中にパソコン本体を1台でも入れると、回収料金が無料になるのがポイントです。

Webで申し込めば、指定の時間に佐川急便が回収に来てくれます。小型家電をまとめて処分したい方におすすめです。

小型家電回収ボックスを利用する

自治体や公共施設に設置されている「小型家電回収ボックス」を利用すれば、無料でプリンターを処分できます。

ただし、対象となるのは、30cm×15cm程度の投入口（自治体によって異なる）に入るサイズの小型プリンターです。

事前申し込みや処理券が不要で、気軽に利用できるのが利点です。

回収品目や設置場所は自治体によって異なります。事前に公式サイトや電話などで確認しましょう。手軽に処分したい方におすすめの方法です。

フリマアプリで売る

メルカリ、Yahoo!フリマ、楽天ラクマなどのフリマアプリを使えば、不要になったプリンターを販売できます。

価格を自分で決められるのがメリットですが、必ず売れるとは限らず、購入希望者とのやり取りや梱包・発送の手間もかかります。

傷や動作不良がある場合は、トラブルを防ぐためにも正直に記載しましょう。丁寧な対応と正確な情報が、スムーズな取引につながります。

リユースショップに持ち込む

セカンドストリートやハードオフなどのリユースショップにプリンターを持ち込めば、査定・買取してもらえます。

持ち込むだけという手軽さが魅力ですが、型が古いものや不具合があるものは買取不可となることもあります。

店舗によっては無料または有料で引き取ってくれますが、持ち帰りが必要になるケースも少なくありません。事前に確認しておきましょう。

寄付先に引き取ってもらう

不要になったプリンターは、福祉団体や支援団体など、寄付を募っている団体や施設に引き取ってもらう方法もあります。

「ありがとうブック」や「MOTTAINAI JAPAN」などでは、再利用可能なパソコンや周辺機器の寄付を受け付けています。

ただし、寄付先によって受け入れの条件が異なるため、送付する前に確認しておきましょう。

プリンターの処分にかかる費用の目安

それぞれの方法でプリンターを処分する場合の、費用の目安は以下のとおりです。

選ぶ方法によって、無料で処分できる場合もあれば、数千円の費用がかかることもあるため、目的や状況を考慮して選びましょう。

東京23区での家庭用プリンターの捨て方

東京23区で家庭用プリンターを処分する際は、分類方法、申し込み方法、手数料など、事前にお住まいの区のルールを確認しておきましょう。

以下に、一般的な粗大ゴミ処分の流れは以下の通りです。

1. 区の粗大ゴミ回収受付窓口に申し込む
2. 粗大ゴミ回収券を購入する
3. 当日決められた場所に出す

詳しく見ていきましょう。

1.区の粗大ゴミ回収受付窓口に申し込む

家庭用プリンターを粗大ゴミとして処分するには、まずお住まいの区の粗大ゴミ受付窓口へ申し込みます。

申し込み方法は、電話またはインターネットが一般的で、収集希望日や品目を伝えると、必要な処理手数料や注意点が案内されるのでメモの準備は必須です。

回収の申し込みが混み合っていると、希望する日時に予約が取れないこともあります。

スムーズに処分するためには、余裕をもって手続きを進めておくと良いでしょう。

2.粗大ゴミ回収券を購入する

申し込み後は、案内された金額分の有料粗大ゴミ処理券（回収券）を購入します。

処理券は、区が指定するコンビニエンスストアや清掃事務所などで販売されています。

A券（200円）・B券（300円）など複数の額面があるため、指定された金額になるように組み合わせて購入しましょう。

処理券には、受付番号や氏名、収集日など必要な情報を記入し、プリンターの見えやすい場所に貼付してください。

券の記入・貼付が不十分だと回収されないことがあるため注意が必要です。

3.当日決められた場所に出す

収集日当日は、朝8時までに処理券を貼付したプリンターを、指定された場所に出します。

戸建ての場合は自宅前、集合住宅では建物の出入口付近など、わかりやすい場所を指定されるのが一般的です。

収集は日中（午前8時～午後4時頃）に行われますが、立ち会いは不要です。

戸別回収でなく、自身で指定施設へ持ち込める自治体もあります。

持ち込みの場合でも事前申し込みが必要で、本人確認書類の提示を求められることが多いです。

プリンターの処分前に確認しておきたい3つの注意点

プリンターの処分前に確認しておきたい注意点が3つあります。

• プリンター内部のデータを削除する
• 原本の置き忘れに注意する
• 業務用プリンターは自治体の回収サービスを利用できない

それぞれのポイントについて、以下で詳しく解説していきます。

プリンター内部のデータを削除する

プリンターには、印刷履歴やスキャンしたデータ、FAX送信履歴などが一時的に保存されていることがあります。

特に、ネットワーク対応機種や複合機は、個人情報や業務上の機密情報が残っている可能性もあるため注意しなくてはなりません。

処分前には、取扱説明書やメーカーのサポート情報を参考にしながら、内部データの消去や初期化を行いましょう。

データ削除を行わないまま処分すると、思わぬ情報漏洩につながるリスクがあります。

原本の置き忘れに注意する

プリンターを処分する際は、スキャナーの原稿台や給紙トレイに原本が残っていないか、必ず確認しましょう。

コピーやスキャンをした書類、写真、身分証明書のコピーなどがそのまま残されているケースも少なくありません。

処分前には一度すべての箇所を目視でチェックすることをおすすめします。

業務用プリンターは自治体の回収サービスを利用できない

自治体の粗大ゴミ回収サービスは、原則として家庭から出るゴミが対象となっています。

業務用プリンターを処分する場合は、産業廃棄物処理業者やメーカーの回収サービスなど、適切な方法を選ばなくてはなりません。

また、リース契約中のプリンターは所有権がリース会社にあるため、勝手に処分すると契約違反になるので注意しましょう。

自分に合ったプリンターの処分方法を選ぼう

プリンターの処分方法には、さまざまな選択肢があります。急ぎの度合いや、どれほど手間や費用をかけられるかに応じて選びましょう。

仕事や家事で時間が取れない方、ご自身での運び出しが難しい方は、「粗大ゴミ回収本舗」への依頼をご検討ください。

年中無休・24時間対応で、プリンター1台から大量の不用品まで柔軟に対応しています。

お見積もりは無料なので、ぜひお気軽にご相談ください。

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