不用となったバイクは、人気車種や状態が良いものは買取や下取りに出すのがベストですが、

• 不動車(※1)
• 事故車(※2)
• 放置車
• 車検切れバイク

などは買取が難しいのが一般的です。
※1 故障や事故等で動かなくなったバイク
※2 事故や改造等でフレームに損傷を受けたバイク。まだ稼働するバイクも含まれる

 

また、二輪車（バイク・スクーター・原付き自転車）は自治体にゴミとして出すことができません。

廃車手続きも行わなければならず、バイク処分というのは、バイク初心者には混乱しがちな作業です。

本記事ではそんなバイク処分方法・料金相場まで、分かりやすく解説しています。

 

バイクの処分方法と料金相場

 

以下の表は、本記事で紹介する処分方法と料金になります。

※料金はあくまでも目安である点にご注意ください。車両状態・車種・運搬距離によっては上記価格帯を大幅に上回る（下回る）可能性があります。

 

処分の前に廃車手続きを行う

[icon name=”question-circle” style=”regular” class=”” unprefixed_class=””] そもそも「廃車手続き」って？

廃車手続き（検査証返納とも）とはナンバープレートを返納し、車籍を抹消するための事務手続きを指します。
廃車＝解体と連想しがちですが、解体・買取・下取りに関わらず、所有者がバイクを手放す際には廃車手続きが必須となります。

例えば実際にバイクをバラバラに解体しても、手続きを行わない限り公的には廃車扱いとはなりません。

 

廃車手続きには「一時抹消登録」（※）と「永久抹消登録」の二種類があります。
本記事ではバイクの処分方法を扱うため、以後使用する「廃車手続き」とは「永久抹消登録」を指すものとします。
※一時的な廃車手続き。長期の海外出張やバイクに乗らなくなった場合に利用

 

廃車手続きを行う場所や必要な書類は、バイクの排気量によって異なります。
バイクの買取や下取りを行う際は、業者に手続きの代行を任せることが可能です。

※1 国交省や運輸支局のホームページでダウンロード可能。125cc～250ccは「軽二輪第5号様式」、251cc～は「第3号様式の2」の申請書
※2 納付書は窓口に備えられており、印紙は建物内の売店等で購入可能

 

 

二輪車リサイクルシステムを利用する

[icon name=”question-circle” style=”regular” class=”” unprefixed_class=””] そもそも二輪車リサイクルシステムって？

二輪車リサイクルシステムとは、国内バイクメーカー4社と輸入事業者が主体となり、引き取りからリサイクル処理までを行う自主的な取り組みのことです。（法律ではありません）
バイクは部品の再利用が容易であることからリユース性が非常に高く、バイク再資源化の推進を目的として、２００４年に開始されました。

 

これが最も一般的なバイクの処分方法で、各自治体も二輪車リサイクルシステムの利用を推奨しています。

このシステムを利用することで、以下のことが可能となります。

• バイクのリサイクル処分。費用は無料または一部負担
• リユース（再利用）を目的とした車体と部品の買取

 

 

利用条件は2点です。

• 二輪車リサイクルシステムの対象車種であること
• 引取基準を満たしていること

対象車種の検索と具体的な引取基準については、こちらのページ（https://www.jarc.or.jp/motorcycle/object/）をご覧ください。

参加事業者にはホンダ・ヤマハ・スズキ・カワサキといった国内4大メーカーが名を連ねているため、多くのバイクが対象となります。

 

 

具体的な処分方法には、

• バイクを「指定取引所」（※1）に直接運搬してリサイクル処分
• 「廃棄二輪車取扱店」（※2）に指定取引所までの運搬代行を依頼
• 「廃棄二輪車取扱店」にリユース買取を依頼

の三通りがあり、それぞれ必要な費用も異なります。
※1 「二輪車リサイクルシステム」が指定する引取窓口
※2  環境大臣の指定によって、廃棄バイクの収集・運搬が法的に可能なバイクショップ

 

※運搬費用は取扱店→指定取引所までの料金。自宅→取扱店を頼む場合は別途料金が発生

※指定取引所の場所一覧・・・https://www.jarc.or.jp/motorcycle/reception/
廃棄二輪車取扱店の場所一覧・・・https://www.zenkeijikyo.or.jp/nirin/shop/

 

表にある通り、リユース買取（車体・部品買取）を希望する場合は、指定取引所ではなく廃棄二輪車取扱店の方に持っていく必要があります。

指定取引所は処理再資源化施設までの中継地点に過ぎず、買取サービスは行っていません。

 

 

利用の流れは以下になります。

1. 廃車手続きを行う
2. 対象車種と引取基準を確認する
   ※具体的な条件についてはこちら（https://www.jarc.or.jp/motorcycle/object/）
3. 必要書類（廃車を確認できる所有者確認書類と本人確認書類）を用意する
   ※具体的な書類についてはこちら（https://www.jarc.or.jp/motorcycle/documents/）
4. 指定取引所または廃棄二輪車取扱店にバイクを持っていく
5. 品質評価が行われ、リサイクルかリユースかを選ぶ
   ※廃棄二輪車取扱店に持ち運んだ場合

 

なお、廃車手続きが未了の方は、廃棄二輪車取扱店で手続きを行える場合があります。
詳しくはお近くの取扱店にご相談ください。

 

 

[icon name=”edit” style=”regular” class=”” unprefixed_class=””] 二輪車リサイクルシステムの注意点

• バラバラのパーツは対象外
• 近年は参加事業者の脱退が相次いでおり、海外製を中心に対象外となる車種がある

 

 

廃車を扱う買取・引取業者に依頼する

二輪車リサイクルシステムがリサイクルを主な目的としているのに対し、これらバイク事業者は中古車販売を主な目的としています。

特に日本の二輪車は、

• 高性能であるため海外人気が高い
• 日本とは交通や免許の法令が異なる

などにより、日本では買い手が付かない二輪車でも、アジアを始めとする海外では根強い買取需要があるからです。

このため廃棄二輪車取扱店の指定外であっても、多くの事業者が不動車や事故車の買取・引取サービスを行っています。（バイク王、バイクワン等）

 

 

以下の表は、買取と有料引取の相場目安になります。

 

上記表の補足事項

• 買取需要が高いのは国産の原付・スクーター
• 状態が悪いバイクの引取にはリユース料（※）が発生する場合がある
  ※商品価値が低いバイクを再流通させるために必要な諸費用
• 海外製（台湾のキムコ等）は故障が多いため、買取不可な業者が多い

 

 

買取までの流れは以下になります。

1. 廃車手続きに必要な書類を用意
2. 業者に問い合わせて査定を依頼
3. 買取代金の支払い
4. 廃車手続きの代行を依頼
   ※代行を行っている場合

 

 

廃車取扱店の注意点についてはこちらをご参照ください。

 

 

不用品回収業者に引き取ってもらう

[icon name=”question-circle” style=”regular” class=”” unprefixed_class=””] そもそも不用品回収業者って？

不用品回収業者とは、家庭や事業所から出る不用品を回収する業者を指します。
取扱品目は多岐に渡り、家電パソコンからバイクに至るまで、自治体には排出できない不用品を幅広く回収しています。

 

バイクの回収を行っているのは、バイク専門店だけではありません。

先程述べた通り日本のバイクは海外に高い需要があるため、不用品回収業者もバイクの買取や引取サービスを行っています。

 

 

回収料金や買取相場・対象車種については、こちらをご参照ください。

 

 

不用品回収業者を利用するメリットには、複数の不用品をまとめて処分できる点が挙げられます。

例えばバイクの買取を依頼する場合、買取代金を他の回収費用に充てることができるので、負担を抑えることが可能です。

 

一方、バイクの廃車取扱店や不用品回収業者の注意点としては、優良業者の見極めの難しさにあります。

参入障壁の低さゆえに業者数が非常に多く、無料引き取り後に高額料金を請求された、といった事例もあります。

 

 

[icon name=”edit” style=”regular” class=”” unprefixed_class=””] ハズレ業者に出会わないためにできること

その１　実店舗経営している業者を選ぶ

住所をグーグルマップで検索するなどして、実態のある事業所を持っているのか確認しましょう。

 

その２　廃車手続きの代行を頼む場合、手続きの完了を確認する

中には廃車手続きを怠る業者も存在します。
手続きが行われないと、車両は無いのに翌年以降も納税通知が届く、といった事態が発生します。

 

 

バイクの処分は自分に合った処分方法で賢く処分しよう

 

買取業者、販売店、廃車取扱店などの区別は曖昧ですが、廃棄二輪車取扱店と非取扱店との違いは、リサイクルの観点から見れば明確です。指定取引所にバイクを運べば費用もかかりません。

 

不用品回収業者は家電や家具など、他に引き取ってもらいたい不用品がある時に大変便利な存在です。

 

それぞれのメリットを十分考慮して、自分に合った処分方法を選ぶようにしましょう。